会社を辞めたいけど、なかなか言い出すことが出来ないとお悩みになっている方も多い事と思います。

実は以前私も会社を辞めた経験がありますが、いつ退職したい旨を上司に言えばいいのかと思い悩んだ経験があります。

では、いつどのようなタイミングで会社を辞める意思を上司に伝えればいいのか？

また、辞める際、上司が納得してくれる言い訳はどのような口実があるのか？

そこで本記事では、会社を辞める勇気が出ない人におすすめしたい上司を納得させる言い訳や口実をご紹介致します。

退職とは？意味や使い方をわかるやすく！

『退職』というのは、会社などで就業している労働者が『労働契約』を解除し、職を退くことをいいます。

『労働基準法（労基法）』の規定では、退職以外にも労働者が企業などから『解雇』される場合も含まれています。

また、退職以外にも『退社』、『離職』、『辞職』という表現をする場合もあります。

一般的に、労働者側の都合によるものを『自己都合退職』といい、企業側の都合によるものを『会社都合退職』といいます。

因みに、労基法の定めでは、自己都合退職の場合は、労働者が2週間以内に会社に『口頭』又は『文書』で意思を伝えれば良いことになっています。

しかし、『円満退職』を希望する場合は、会社の『就業規則』に則り手順を踏むことが望ましいことはいうまでもありません。

退職の意思を伝える切り出し方やタイミング

自己都合退職の事由が『転職』の場合は、転職先の入社日までの日数を逆算し、退職の意思表示をする必要があります。

詰まり、転職先の入社日の前日までの退職が絶対条件となります。

なお、円満退職したいと考えているのなら1～2か月前に申し出るのが一般的ですが、理想的には『社会保険（健康保険、雇用保険、厚生年金保険）』など切り替えを勘案すると、退職日と入社日にブランクが生じないのが最も都合が良い訳です。

それができない場合は、全て自分で手続きを行わなければいけません。

他方、自己都合退職でも退職日を限定する必要が無い場合は、できるだけ自分に有利な条件を選択するのが良いと思います。

詰まり、会社の『有給休暇』の消化状況や、『賞与』の支給規定などを確認して見ることが重要です。

通常、有給休暇は勤続期間に比例して増えますので、入社6年以上であれば年間20日くらい支給されている筈です。

退職した後の準備もありますので、有給休暇の残日数を有効に活用できれば使えれば助かります。

また、賞与（ボーナス）の支給にも規定がある筈ですから、賞与と在籍期間の関係を確認しておくことをお勧めします。

一般的には、年2回のボーナスが支給される場合は、概ね、決算期間の末日の在籍者が支給対象となる場合が多いです。

退職は何日前くらいに伝えればいいのか？

労基法では、退職希望日の『2週間』前までに届け出すれば良いですが、実際には会社側の“強引な引き留め”、“受け取り拒否”、“脅しや嫌がらせ”などが多いものです。

ただし、どのような妨害があっても結論からいうと、“届けさえ出していれば”一方的に会社を辞めても何ら問題ありません。

詰まり、労基法では、労働者の都合を優先し且つ立場を保護している訳です。

ただ、円満退職を前提にする場合は、会社の就業規則に則って手続きを取ることが、第一選択肢であることは言うまでもありません。

その場合でも、企業側が受け取りを拒否しようとした場合は、『退職届』などの文書を『内容証明郵便』とし、自分の意思表示を明確にしておくと良いでしょう。

いざという時にはそれが役に立ちます。

上司を納得させる言い訳や口実

退職の意思を固めた場合、“先ずは直属の上司”に話を切り出すことです。

間違っても先に“他部署の役職者や職場の先輩や同僚”に話すことは禁物です。

円満退職を希望しているなら猶更のことです。

退職という機微（きび）に触れる話であっても、大体が“この場限りの話”とはなりません。

瞬（またた）く間に職場内を掛け巡り“うわさ話”となります。

傍（はた）から聞かされた上司は、恐らく“心象を害する”でしょう。

そうなると却って“話を切り出し難く”なります。

(1)一身上の都合

すんなり会社を辞めるためには、できるだけ周囲に波風を立てず“一身上の都合”で押し通すのが、最も都合が良い理由なのです。

そのためには、それとなく“真の理由を言いたくない”という雰囲気を醸し出し、決して多弁にならないことが重要です。

(2)家庭の事情

最近は、社会的現象として“子育て”や“親の介護”など、働く世代にとって負担の大きい問題です。

上司にとっても身につまされる話題ですから、根掘り葉掘り聞かれることは少ないと思います。

(3)経済的な事情

今の会社が飛び抜けて給料の良い会社でなければ、上司も納得できる理由と思われます。

現在の収入で生活が苦しいことは上司も承知している筈ですから、余り立ち入って聞くことが憚られる思いになるでしょう。

退職の意思を伝える時言ってはいけないこと

退職事由で一番いってはいけないのは、会社の“職場環境や人間関係などの悪口”です。

理由の如何を問わず、上司から反感を買うこと間違いありません。

詰まり、職場の人間関係に問題があった場合、そもそも上司としての“マネジメントに問題がある”との批判になります。

また、給料が安いなどを指摘されても、“上司が解決できる問題”ではありません。

何れにしても聞く側にしてみれば、何をいわれても『無理難題』をいわれていることと一緒なのです。

従って、直属の上司が更に上位の上司に報告する際に“話し易い言い訳であること”が双方にとって一番都合がいい訳です。

むすび

以上、会社を辞める時の切り出し方や注意点をご紹介しました。

昔は、退職事由で最も多いのが“職場の人間関係”でした。

当時の上司は、まるで他人事のように“仲間同士の揉め事”と捉えがちでした。

しかし、実態は“上司そのものが問題の中核”だった場合が以外の多かったのです。

当時は、そんな言葉すらありませんでしたが、今でいう『セクハラ』、『パワハラ』、『モラハラ』などです。

情けない話ではありますが、今は殆どの会社の就業規則に『禁止条項』として規定されています。

自分の上司は“善人であって欲しい”とは思いますが、所詮上司も平社員のなれの果てという『川柳』を思わず思い出してしまいます。

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